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体質改善から考える経営改善
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体質改善から考える経営改善

マネーツリー編集部
2016
08
09

数値測定から立ち位置を把握してみましょう

新しい季節が訪れると、街中に増えるスポーツクラブの入会キャンペーンポスター。この夏こそ入会しようかなと思うその前に、なぜその状態に陥ったのか、どうしたら改善できるのか、自分の身体を振り返ってみるのはいかがでしょうか?

まずは基準値や標準値などの数値から自分がどの立ち位置にいるか考えてみましょう。身体を数値で把握する場合、まずは体重㎏÷(身長m×身長m)から算出されるBMI(Body Mass Index)を把握することが最初のステップとなります。

身長に対して適正な体重であるかどうかの指標になる数値ですので是非計算してみてください。これが18.5~25未満の場合は適正体重とみなされます。25を超えると、肥満判定です。

BMIだけでなく、数年前から注目されているのはお腹周りです。健康診断で、保健師さんにお腹周りを測定してもらったとき「去年より増えていますね」なんて指摘を受けた方もいるのではないでしょうか。お腹周りの寸法=腹囲は、内臓脂肪の蓄積を反映しますので、メタボリックシンドロームの指標となります。腹囲が男性だと85cm以上、女性だと90cm以上だとメタボリックシンドロームが疑われます。これでまずはご自分の身体の立ち位置を把握することができましたね。

行動習慣から原因を特定

さて、次のステップは、行動習慣から原因を特定します。例えば、体重が基準値と比較してから3㎏が多い場合はどうやって3㎏減らすかを考える前に、どうして体重が基準値と比較して3㎏多くなってしまったのか、自分自身の過去の行動から体重が増加した理由を探っていくことから初めてみましょう。例えば、新年度に部署が変わり、以前より運動量が少ないデスクワークが増えた、残業が増えて帰宅が遅くなり夕食時間も大幅に遅くなった等、思い当たる節を探ってみましょう。

ここまで丁寧に分析してはじめて、対策を考えるステップにたどり着く、という方法をとることでリバウンド知らずの体質改善が可能となります。ちなみに先ほどの例えの場合、平日の運動量を補うため休日にウォーキングと筋トレを始める、残業がある日は夕方に炭水化物(おにぎり等)などの補食をとり、帰宅後は野菜中心の夕食を心掛ける等の対策が考えられます。

しっかり分析に時間をかけることで、ご自身の生活パターンに合った対策を見出すことができ、リバウンド知らずの体質改善ができたという事例です。原因を分析せずに目先の体重減のみ目標にしてしまうと、またすぐにリバウンドしてしまいます。

これは企業の経営にも当てはまります。

経営診断も基準の数値と比較することから

会社の経営状況を分析する場合、設立時の話から現在までの経緯をヒアリングします。その中には、ビジョン、ミッション、などの経営に関する考え方も含まれます。そして、必ず数値の分析を行います。

例えば、会社の利益率を数値で把握する場合は、期間ごとの経営成績(利益金額)を表す損益計画書を確認してみましょう。会社の過去5年間の損益計画書を、人件費や原材料費などの項目毎にグラフ化するだけでも推移が一目瞭然ですので、簡単なチェックに役立つのではないでしょうか。経営診断の場合には、さらに一歩踏み込み、同じ業界・業種の基準値や平均値を調べて自身の会社と比較します。

仮に、本業での利益率(売上高営業利益率)が同業他社と比較して低かった場合、ここでやっと「なぜ数値が低かったのか」という原因の分析に入ります。人件費が高いのかも知れませんし、原材料費が高いのかもしれません。その根底にある原因をあぶり出して、現在の会社状況に合わせた対策を考えてみましょう。

例えば、こんな風に改善された会社がありました。ある飲食店では食材原価率が高いことが利益率を低下させているということがわかりました。その原因は、メニュー数が増えすぎたことによる商品在庫と廃棄ロスの増加でした。改善策として、オーダー数の少ないメニューを無くし、発注の管理を行うことで原価率を減らすことができました。このケースでも、利益率が低い原因の分析をせずに売上増加策をとっていた場合、利益率を増加させることは困難だったでしょう。

体質改善と経営改善、どちらもまずは現状の分析からあるべき姿とのギャップをあぶり出すこと。そして、そのギャップが生まれてしまった原因を突き止め、丁寧に摘み取ることが理想の姿への近道と言えます。

筆者プロフィール

マネーツリー編集部

2012年に日本で起業。2013年より自動で一括管理する個人資産管理サービス「Moneytree」を提供し、AppleのBest of 2013、Best of 2014を2年連続で受賞。2015年より金融データプラットフォーム「Moneytree LINK」を企業向けに開始し、業界標準の金融系APIを提供している。2017年よりオーストラリア市場でサービスを開始。創業当初よりSalesforce Ventures、SBIインベストメント、三大メガバンク系ファンド、地方銀行系ベンチャーキャピタル、海外大手運用会社から出資を受ける。お金にまつわるもっとも信頼されるプラットフォームの構築を目指す。

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